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緩和ケアの取り組みが雑誌等で紹介されました。

福澤クリニック:横浜市営地下鉄「片倉町」駅 徒歩8分:横浜市神奈川区片倉1-9-3 まるあビル1F 〒221-0865 TEL: 045-488-5122/5123 
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 当クリニックが雑誌等に掲載された記事を紹介しています
 

メディカル朝日朝日新聞 2011年10月17日に、当クリニックの在宅緩和ケアに関する記事が掲載されました。

【自室の死 感謝の言葉】

最後を支える在宅療養

以下、記事の抜粋を掲載いたします。

病院からは「抗がん剤をやめたら余命は半年ですよ」と宣告された。横浜市神奈川区で在宅療養支援診療所を開業する福澤医師に週1回ほどの往診を頼んだ。

「在宅療養では医療より、まず患者さんの生活が一番」と考える福澤医師。大村さんや家族と話し合い、抗がん剤の投与を一切やめ、痛みが出たときだけ緩和する治療に切り替えた。

 

メディカル朝日メディカル朝日 2009年4月号に、当クリニックの在宅緩和ケアに関する記事が掲載されました。

【連載:在宅医療の最前線 第7回】

患者の「笑顔」「を求めて、QOL向上を図り、コメディカルの
チームケアを推進

以下、記事の抜粋を掲載いたします。

横浜市神奈川区を中心に訪問診療を展開する福澤クリニックは、地域病院との連携で、患者に安心してもらえる在宅医療を追求してきた。「笑顔を見たい」との思いから患者のQOL向上のためにコメディカルによるチームケアを一歩一歩進めている。

(中略)

メディカル朝日記事「最初のうち、医師は私一人だったので、在宅の患者さんは年間数人ずつしか受け入れることができませんでした。ここ3年くらいで医師も増え、訪問看護ステーションを設けたり、ソーシャルワーカーを置いたり、また地域の病院との病診連携の形も整ったことから在宅の受け入れが急増しています。」

福澤クリニックの医師は、福澤氏のほか、常勤の上條武雄医師、非常勤の磯野雅子医師の3人。在宅患者は常時20人くらい。病診連携の中で、病院の入院患者にも「在宅療養という選択肢がある」という認知が広がってきた。

 

TKCTKC医業経営情報 2008年10月号に、当クリニックの在宅緩和ケアに関する記事が掲載されました。

【特集:患者が集まる専門クリニックの戦略】

在宅緩和ケアの専門性高め、増加するニーズに対応

以下、記事の抜粋を掲載いたします。

当院では、在宅緩和ケアに力を入れるとともに、最新機器を使った各種がんの検査も行っています。また、一般診療として、内科、小児科、皮膚科、胃腸科、肛門科、外科を標榜しています。

大学病院での勤務医時代、私は胃がんの治療を専門に行っていました。もともと「がんを治す」という思いから医者を志したわけです。しかし、手術やがんの遺伝子研究などをするなかで、ある種、外科医の行き詰まりというか、違和感を感じるようになりました。どんなにうまく手術をしても、おおむね半分くらいの患者さんは再発してしまう。次第に「がんで亡くなられる方はどうあるべきか」を考えるようになったのです。その結果、地元の横浜で在宅緩和ケアをやっていこうと決めたわけです。

開業当初は在宅で終末期医療を行うことが本当に難しかった。病院と連携して患者さんを診ることができなかったからです。また、開業したばかりだと経営的にスタッフを多く雇えず、開業から3年間ぐらいは手探り状態で、自分1人で1〜2人の患者さんを診たり、看取ったりする程度にとどまっていました。

現在では、在宅診療部をつくって組織として取り組んでいます。在宅緩和ケアにあたる医師は現在3人います。私のほかに常勤医が1人と、非常勤として大学院生の医師が1人です。

 

カナコロ神奈川新聞 2006年9月15日に当クリニックの緩和ケアに関する記事が掲載されました。>>「カナコロ」掲載記事

以下、新聞記事の抜粋を掲載いたします。

 
 「在宅」という選択 〜がんに負けない〜

在宅療養患者を支える「地域医療チーム」をどうやってつくっていくか。現状では、患者が入院している病院主導で行われることが多いが、開業医らが連携し、地域主導で担っていく計画を、横浜市北部の開業医が温めている。

福澤クリニック(横浜市神奈川区)の福澤邦康院長と、藤井クリニック(同市港北区)の藤井勇一院長。研修医時代の同級生で、ともに自宅で過ごす末期がん患者の「受け皿」になろうと開業した。

藤井院長は、計画のきっかけを「自分の失敗」と話す。2002年に開業後、外来の傍ら川崎市や藤沢市など遠方まで往診。次第に末期患者の「押し付け」とも思える同業者からの依頼が舞い込むようになった。診療後も緊張を強いられ、心も体も疲れきった。「仕切り直しをしよう」と1年ほど新規患者を受け入れず、福澤院長らとの連携を模索してきた。

継続性確保

全国的には、医師と訪問看護師、ケアマネジャー、ホームヘルパーなど末期がん患者の在宅療養に必要なスタッフを全てそろえ、地域の需要を一手に引き受けている組織もあるという。だが、「人口の多い横浜では、1箇所では需要に対応できない上、継続性が保てない」と藤井院長は指摘する。

いずれは独立、特定非営利活動法人(NPO法人)化し、誰でも利用できる「窓口」とする考えという。両院長ら在宅医や訪問看護ステーションと連携、病院からの依頼で在宅医療チームの編成も手がける計画で、福澤院長は「NPO法人化することで、透明性と継続性を確保できる」と話す。

「少しずつ」

藤井院長らは一方で、研修会などを通じ、チームのパートナーとなる訪問看護師の育成に力を注いでいる。

計画の実現には、あと数年かかる見通しだが、「何事も一度には無理。少しずつ、少しずつ」福澤院長らは、自らにそう言い聞かせている。

 
 
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